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エステで詐欺に遭うことはある?騙されないためにはサロン選びが重要

最終更新日:

エステで騙されて落ち込む女性

エステサロンに初めて通おうとするとき、「騙されてしまったらどうしよう」「詐欺に遭ったりしないの?」と不安な方もいるかもしれません。しかし、ちゃんとしたエステサロンを選べば詐欺に遭う危険性を避けることができます

この記事では、詐欺に遭わないためのエステサロン選びについて解説していきます。

エステ詐欺とはどのようなものがある?

そもそもエステ詐欺とは例えばどのようなものでしょうか。いくつか具体例を紹介します。

ミクシィで勧誘されてカードをだまし取られた事例

2018年2月、会員制交流サイトの「ミクシィ」で知り合った女性をエステサロンに勧誘し、ローン契約を結ばせてカードをだまし取ったとして、詐欺の疑いでエステサロンの女性経営者らが逮捕された。

この事例では、SNSを使った人脈を使ってエステへの勧誘が行われました。エステ施術は逮捕された女性の自宅で行われたそうで、そもそもそのエステが正式な営業許可を取っているかも定かではありません。

人づたいで「知り合いだから」と安易に施術を受けるのはとても危険です。

モニター報酬を払う代わりにと契約させられた事例

雑誌のモデルにならないかと声をかけられ、後日素顔を撮影するのでフェイシャルエステを受けるようにと言われた。施術後、美顔器と化粧品のモニターになりアンケートに答えると報酬が支払われるので、全身脱毛を契約するように言われたので契約。いくら待ってもモニター商品は届かず、ローンだけが残った。

この事例は、そもそも詐欺目的でのキャッチセールスだった疑いが濃厚です。甘い誘い文句には乗らず、自分が受けたい施術を契約することが大切です。

詐欺に遭わないために気を付けること

信頼できるエステサロンの見極め方を知った女性
当サイトで紹介しているような大手有名エステサロンは、きちんとした団体が運営しているので安全です。しかし、巷には個人店を含めるとさまざまなエステサロンが乱立しています。

詐欺に遭わないためにはどのようなポイントをチェックすればよいのでしょうか。

エステ業界団体に登録しているサロンかどうか

さまざまなエステサロンがありますが、その業界をより安心・安全にしていこうとしているのが、「日本エステティック協会」や「日本エステティック業協会」などという統一団体です。

これらの団体の登録サロンになるには協会からの認定が必要となり、いくつかの条件があります。つまり日本エステティック協会の登録を受けているエステサロンであれば、安心・安全なサロンであると判断して問題ないでしょう。

興味のあるエステサロンがある場合は、そのサロンが業界団体に登録されているサロンかチェックしてみてください。

キャッチセールスにはついていかない

詐欺被害に遭わないためには、甘い文句につられてキャッチセールスなどについていかないことが大切です。そもそもしっかりとしたエステサロンはいきなり街頭で声をかけてお客さんを呼び込むような営業はしません。

「アンケートに答えてほしい」という言葉にも注意です。アンケートに答えたお礼に無料施術を受けさせ、そのあとにローン契約をさせる手口が多いようです。

肌診断やカラダチェックの後に、「だいぶ肌の状態が悪い」「このままだとヤバい」と不安を煽り、契約を迫るケースもあるんだとか。

詐欺の場合は帰りたくてもなかなか帰してくれず、軟禁されてしまうこともあるようなので、とにかく知らない人には付いていかないことが大切です。

もし詐欺に遭ってしまったら?

エステでトラブルに遭ってしまった女性

もし詐欺に遭ってしまったら、泣き寝入りするのではなくできることをしましょう。

ただちにクーリングオフ制度を利用しよう

クーリングオフ制度とは、契約後の一定期間内であれば、無条件で契約を解除できるという消費者を守るための制度のことです。

一方的に良いことを言われて丸め込まれてしまったけど、家に帰って冷静に考えたら「やっぱり契約を無しにしたい!」ということありますよね。そんな時に使える救済措置です。

エステのように一定期間継続して提供されるサービスには、クーリングオフが法で認められています。

原則として契約してから8日以内に書面にてクーリングオフする必要がありますが、それを過ぎてもサービス提供開始前であれば2万円のキャンセル料を払うことでクーリングオフすることが可能です。

判を押してしまったから後戻りできない…と思いこまず、この制度を活用するようにしてください。

ただちに国民生活センター(消費生活センター)に相談する

「詐欺に遭ったかもしれない」など商品やサービスなど消費生活全般に関する相談を受けているのが、全国の消費生活センターです。運営しているのは消費者庁の独立行政法人国民生活センターです。

ささいなことでも気になることがあれば、まず消費者ホットラインという相談窓口(電話番号は188)に連絡してみましょう。

平日はもちろん、土日祝日も国民生活センターと連携して相談を受け付けています。

また、国民生活センターのホームページには、消費者から寄せられた詐欺被害・契約トラブルの最新情報が常に更新されているので、参考にすると良いでしょう。

中途解約時の規定も確認しておこう

詐欺とは少し異なりますが、エステサロンと消費者の間でよくトラブルになるのが、中途解約時の返金に関するトラブルです。脱毛サロンや痩身サロンなどの契約書には、必ずクーリングオフ規定や中途解約の規定が記されているはずです。

サロンの施術が合わなかったり、引っ越しなどで通えなくなったりすることもありえるので、エステを契約する際にはしっかりと中途解約時の規定も確認し、納得した上で契約書にサインするようにしましょう。

まとめ

エステ詐欺について、実際に報告されている事例や騙されないためにチェックしたいポイントなどをまとめました。

一番良いのは詐欺業者に遭わないことですが、万が一契約させられてしまったとしても、慌てずクーリングオフ制度を利用して契約解除するようにしましょう。

また、無料施術や特価キャンペーンに飛びつかず、エステサロンの信頼性を見極めることも大切です。少しでも怪しそうだと思ったら、インターネットでの評判を確かめてみるのも良いですね。

被害に遭わないために、ある程度情報や口コミを集めてからエステサロンを選ぶようにしましょう。

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